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ご自身のスキルアップのために、個人でお申し込みいただくことが可能です。
フリーランスの方のお申し込みも増えております。また、企業にお勤めの方は、自部門の経費として処理する以外に、知財部門の教育予算や、社内の教育訓練補助制度を利用して受講いただける可能性もあります。
詳細は、社内の経理部・知財部・教育部門の担当者の方とご相談のうえ、e発明塾、発明塾動画セミナーのページからお申込み下さい。

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可能です。
過去、多くの方に、社内の教育予算や教育訓練補助制度を利用して受講いただいた実績がございます。
社内での取り扱いについて経理部や知財部のご担当者様にご相談の上、e発明塾、発明塾動画セミナーのページからお申込み下さい

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フラグシップサービスとして発明塾で確立されたノウハウでトータルにサポートする「企業内発明塾」「起業家向け発明塾」がございます。
目的に合った講座を組合せたパッケージとしては「発明塾8週間集中パッケージ」と「特許出願成功パッケージ」をご用意しています。
またe発明塾、発明塾動画セミナーについては、ご自身の目的、身につけたい知識やスキルに応じて1つずつお選びいただくことができます。
各講座のより詳しい情報については、書籍/ダウンロード資料ページの各サービス紹介資料をご参照ください。

企業内発明塾は企業単位で、その企業内の方々のみで開催しております。
貴社でも既に開催している可能性がありますので、弊社、あるいは貴社の「知財部」「新規事業開発部」「企画部」など、主催している可能性がある部門の方へお問い合わせください。
また、これまで技術者の方が社内で申請され、開催に至った例も多数あります。詳細は「企業内発明塾」サービス紹介資料でご紹介しております。
2023年11月より、これまでの「原則3名で実施」から「1名から実施可能」に変更になりましたので、併せてご検討ください。

知財部を始め、技術者の方や企画部の方が、ご自身のスキルアップや新規事業企画創出のため、企業内発明塾の開催を希望される例が増えております。
こうした際の社内調整の進め方なども、これまでの実績に基づいた豊富なノウハウを保有しております。詳細は「企業内発明塾」サービス紹介資料でご紹介しております。資料をご参照の上、ご相談下さい。

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e発明塾は eラーニング（オンライン講座）です。
また、実働支援型の企業内発明塾も100％リモート開催の実績があり、参加者から素晴らしい成果が出ています。
弊社は創業以来12年間、全社員がフルリモート勤務によるサービス提供を行ってきた実績があり、すべてのサービスを非接触で完結するオンライン対応の実績とノウハウがあります。
もちろん、成果発表を含む役員プレゼンへの同席など、ご要望に応じて訪問での対応も可能です。

当社の情報分析や発明の事例についてお知りになりたい場合、以下をご参照いただくことをおすすめいたします。

書籍: 弊社の書籍「新規事業を量産する知財戦略　～未来を預言するアイデアで市場を独占しよう！～」にて新規事業を量産するための成功法則、発明塾で成果が出ている理由などを紹介しています。

イノベーション四季報: 弊社発行の「イノベーション四季報」は最新情報を専門家の深さで、その日のうちに理解でき、調査レポートより経済的な新メディアです。弊社独自の情報分析手法で企業の最新動向を「特許」や「論文」から分析し、IR情報から収益構造などの情報を読み解いています。ぜひご一読いただき、当社の分析手法の成果についてご確認ください。

当社のコラム: 当社ウェブサイト上には、情報分析や発明に関連するコラムが掲載されています。専門知識を持つ当社の専門家が、最新のトピックや事例を解説しております。
以下ページより、ぜひご覧ください。

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弊社の講座に関する内容やレベルについての詳細情報は、ダウンロード資料や説明会動画（企業内発明塾）にてご提供しております。
ダウンロード資料は、詳細な講座カリキュラムや授業内容についてご覧いただける資料となっております。
説明会動画では、講座の概要や学習のポイントなどを詳しく説明しております。

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「企業内発明塾」「発明塾 8週間集中パッケージ」については、ダウンロード資料にて「よくある質問（FAQ）」をご覧いただくことができます。
このFAQには、各講座に関するよく寄せられる質問と、それに対する回答が記載されています。

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具体的な導入社名は、機密情報を含むため公表を差し控えておりますが、導入社数はプライム市場上場企業を中心に440社。e発明塾の累計受講者数は9713名となっております（2023年4月時点）。
創業より16年間で様々な業界トップ企業の新規事業や知財戦略を支えてきました。

さらに詳しい実績については、実績ページをご覧ください。
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