技術者の方へ

勝手に完璧なアイデアが出てくることはない。

ではどうする?その答えが「特許情報の活用」です。

ご存知ですか?~ 「特許」「知財」について、知って得すること

「特許調査」「強い特許」や「知財戦略」は、「自身の業務にあまり関係ない」と思っていませんか?

実は、研究開発や新製品を担当する技術者の方が、特許や知財について「知って得すること」が、こんなにたくさんあります。

技術者ほど「特許調査」「強い特許」や「技術者ほど、特許や知財は「知って得する」情報
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特許を「魚の目」で見ると、「技術の流れ」がわかる(ばらばらに読まず、流れを押さえる)

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「これは絶対読むべき」という重要な特許があるので、まずそれを読むのがよい(重要な特許を目利きして読む)

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技術の流れと「お金の流れ」の交差点に立つことができ、未来が見える(特許情報は未来予測のツール)

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特許は「経営」の重要なツールであり、「経営上のオプション」である(特許は、経営と投資に必須)

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特許はアライアンスとオープンイノベーションの道具である(特許をうまく「使わせる」戦略もある)

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日米の成長著しいAI/IoTベンチャーは、特許を巧みに使って事業を拡大している(特許は事業拡大のツール)

これからの「AI時代」に、最先端の技術を使いこなし、新たなアイデアを生み出せる

「競争力のある技術者」として生き残っていくには、

特許・知財の知識は必須であり、

特許情報の活用や知財戦略の立案・提案は「できて当たり前」になりつつあります。

弊社の講座で学べる技術者としての必須スキル

「勝てる」研究開発テーマの探索を効率的に行う

〜「強み」を活かし、「非凡な」「頭一つ抜きんでた」アイデアを出すフレームワーク〜

おすすめの学習フロー
特許情報から自社の「コア技術」の新しい用途を発掘できる

〜「情報分析」「用途探索」「技術マーケテイング(研究開発の出口戦略)」フレームワーク〜

おすすめの学習フロー
海外スタートアップや大学の最先端技術の探索、アライアンス候補の発掘など

〜開発戦略「オープンイノベーション」の活用スキル〜

おすすめの学習フロー
特許情報分析から企画提案書の作成まで、確実に成果を生み出す力

〜テーマ探索において「絶対に実現したい」アイデアにたどり着くスキル〜

おすすめの学習フロー

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ここでしか読めない発明塾のノウハウの一部や最新情報を、無料で週2〜3回配信しております。

・あの会社はどうして不況にも強いのか?
・今、注目すべき狙い目の技術情報
・アイデア・発明を、「スジの良い」企画に仕上げる方法
・急成長企業のビジネスモデルと知財戦略

どのサービスがいいのか迷った方は、まずは無料説明会へどうぞ

弊社ではサービスの内容や、皆様のご質問にお答えする無料説明会や 無料セミナーを定期的に実施しております。
全てオンラインに対応しておりますので、お気軽にご参加ください。

技術者向けの知財・発明教育として、常に選ばれてきた3つの理由

01.

技術者・起業家の経験にもとづく実践的手法が学べる

実際に発明を生み出した経験がある技術者だからこそ作れる実践的な教材で、実戦で磨かれたノウハウを余すところなくご提供しております。

02.

大手メーカーに愛されて業界12年。そのノウハウを提供

12年間、大手メーカーを中心に幅広い業界の顧客企業とのやり取りで得た経験やデータに基づいた、最新の知見を学ぶことができます。

03.

研究開発マネジメント法まで網羅

数百件の発明を「育てて」きた経験から生まれた、行き詰まりを乗り越えて成果が確実に出せる新規事業と研究開発のマネジメント方法を学べます。

実績

弊社は、これまで様々な業界のトップ企業の新規事業や知財戦略を支えてきました。
これまで歩んできた12年の中で蓄積した知見は「企業内発明塾」「e発明塾」となり、さらに日々進化を遂げています。
※具体的な導入社名につきましては、機密情報を含むため、公表を差し控えております。
導入社数 一部上場企業を中心に233社、創業12年、取引実績一部上場企業が90%
業界準大手 住設機器メーカー 技術開発部 課長様
業界準大手 住設機器メーカー 技術開発部 課長様企業内発明塾ご利用

参加者の一体感、前向き感が顕著に表れてきており、特に、Aさん(技術者)の気持ちの変化を目の当たりにしたことは大きく、これも楠浦先生のご指導の賜物と、自身も感動した次第です。

みんながこのような経験を積んでいき、世界の名だたる企業と勝負できる創造性を得て、製品の販売に向けて進んでいきたいと思います。ここまで本当に良い機会をいただきありがとうございます。

業界大手 電子機器メーカー 知財部 課長様
業界大手 電子機器メーカー 知財部 課長様企業内発明塾ご利用

事業部知財として、知財活動による事業貢献について、ずっと問題意識を抱えていました。 解決策としての総論一般論は多々耳にし、又時として取り組んではみるものの、その全てが説得力や具体性に欠けるものでした。

しかしながら、発明塾は違います。私の知る限り、世の中広しと言えど未だ、成果にたどり着ける唯一の貴重な解決手段です。
実際この想いは、企業内発明塾を終えたばかりのまさに今、自信から確信に変わりました(松坂世代です御容赦w)。
開催まで苦労して、また開催期間中も決して楽ではありませんでしたが、その甲斐が十分にありました。

業界大手化学メーカー 新規事業開発部 課長様
業界大手化学メーカー 新規事業開発部 課長様企業内発明塾ご利用

昨年の発明塾で立案した企画から、新たな顧客ニーズを発掘できました。
有望な顧客ニーズが掘り起こせた結果、テーマ候補が増えて、企画サイドの体制が追い付かない状態です。
発明塾プログラムを営業などにも展開したいです。

なぜ、特許や知財の知識が研究開発に不可欠なのか?
~全ては技術者だった弊社代表の経験から

弊社代表 楠浦が大手企業に設計者・技術者として在籍していた20年ほど前は、「特許や知財は自分には関係ない」と考えていました。

回覧されている特許公報にも、ほとんど目を通していませんでした。

しかし、ベンチャー企業SCIVAXを設立して新規事業開発に取り組んだ際、特許情報がいかに有用か、身をもって知りました。

会社設立当初は、いわゆる「競合企業」の特許しか読んでいなかったのですが、顧客開拓に行き詰って途方に暮れていたある時、知財責任者(CIPO)であった同僚が、ある提案をくれました。

「楠浦さん、競合ではなく、顧客候補の情報が特許情報から見れると思います。見てみますか?」

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handshake

技術の価値を最大化するには、競合ばかり気にしていても仕方がない、「用途」「市場」「顧客」についての情報が必要だ、それが特許情報から取れるなら、ぜひやってみたい。そう、即答しました。

大変情けないことに、大手企業在籍時には特許にまったく無関心であったため、まともに研修も受けていませんでした。

後悔しても、どうしようもありません。

独学で勉強しながら、毎日特許を読み込みました。その数、約2000件。

当時、特許情報から市場や顧客候補を見つけて事業化した、という先行事例はありません。すべてが手探りで、特許情報分析の手法も、特許について勉強しながら、ゼロから独自開発しました。

特許情報は市場探索、研究開発だけでなく、資金調達にも大いに役立ち、特許情報の分析結果と、それに基づいた顧客候補へのヒアリング結果をまとめ、投資家に話をすると、驚くほど前向きな反応が返ってきました。

こうして資金調達に無事成功し、最終的に、新たな事業を「2つ」立ち上げることに成功。事業の一部は、その後、大手企業にイグジット(EXIT)されました。

この一連の経験で、特許と知財に対する考え方が180度変わり、知財を活用した研究開発をゼロから考え直すために、弊社は設立されました。

これまで12年間 、多数の顧客と共に、特許を読み、発明を創出してきました。

その過程で蓄積したノウハウは教材へ随時反映し、技術者・研究者の「知財教育」「発明教育」「研究テーマ創出」に貢献しています。

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よくある質問

Q.e発明塾や動画講座を、個人で申し込むことはできますか?

A.ご自身のスキルアップのために、個人でお申し込みいただくことが可能です。
フリーランスの方のお申し込みも増えております。また、企業にお勤めの方は、自部門の経費として処理する以外に、知財部門の教育予算や、社内の教育訓練補助制度を利用して受講いただける可能性もあります。
詳細は、社内の経理部・知財部・教育部門の担当者の方とご相談ください。

Q.e発明塾や動画講座を、会社経費や教育訓練補助制度を利用して受講することは可能ですか?

A.可能です。領収書や受講証明書発行に対応しており、過去、多くの方に、社内の教育予算や教育訓練補助制度を利用して受講いただいた実績がございます。
社内での取り扱いについて経理部や知財部のご担当者様にご相談の上、お問い合わせください。

Q.e発明塾やセミナーについて、どの講座を受講するのが適切かわかりません。選び方はありますか?

A.本サイトのお問い合わせフォームより、お気軽にお問い合わせください。
またe発明塾のご案内ページや、企業内発明塾のご案内ページもございますので、そちらもぜひご覧ください。

Q.企業内発明塾は、個人では参加できないでしょうか?

A.企業内発明塾は企業単位で、その企業内の方々のみで開催しております。
貴社でも既に開催している可能性がありますので、弊社、あるいは貴社の「知財部」「新規事業開発部」「企画部」など、主催している可能性がある部門の方へお問い合わせください。
また、これまで技術者の方が社内で申請され、開催に至った例も多数あります。詳細は「企業内発明塾説明会」でご紹介しております。

Q.自社内で、「企業内発明塾」を開催したいのですが、社内調整など、開催までの進め方を相談することは可能ですか?

A.知財部を始め、技術者の方や企画部の方が、ご自身のスキルアップや新規事業企画創出のため、企業内発明塾の開催を希望される例が増えております。
こうした際の社内調整の進め方なども、これまでの実績に基づいた豊富なノウハウを保有しております。ぜひ一度ご相談ください。

Q.どこかに集まって講座を受けたり、ミーティングを行うという形式だと参加が難しいのですが、リモートやオンラインでの対応はどこまで可能でしょうか?

A.e発明塾は eラーニング(オンライン講座)です。
また、実働支援型の企業内発明塾も100%リモート開催の実績があり、参加者から素晴らしい成果が出ています。
弊社は創業以来12年間、全社員がフルリモート勤務によるサービス提供を行ってきた実績があり、すべてのサービスを非接触で完結するオンライン対応の実績とノウハウがあります。
もちろん、成果発表を含む役員プレゼンへの同席など、ご要望に応じて訪問での対応も可能です。

どのサービスがいいのか迷った方は、まずは無料説明会へどうぞ

弊社ではサービスの内容や、皆様のご質問にお答えする無料説明会や 無料セミナーを定期的に実施しております。
全てオンラインに対応しておりますので、お気軽にご参加ください。

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