弊社はこれまで、様々な業界トップ企業の新規事業や知財戦略を支えてきました。
これまで歩んできた17年の中で、蓄積した知見は「企業内発明塾」「e発明塾」となり、さらに日々進化を遂げています。
導入社数
プライム市場上場企業を中心に
573社
(2025年4月時点)
創業
2008年3月より
17年
取引実績
東証プライム市場上場企業の割合
90%
※具体的な導入社名につきましては、機密情報を含むため、公表を差し控えております。
5か月間ありがとうございました。
これまで、主に技術系の仕事に携わってきた中で、特許に触れる機会は決して少なくはありませんでしたが、目的を持って調査し、読み進めることで、事業の創出、強化に直結する取り組みになることをより感じました。
ご紹介いただいた書籍も、大変勉強になりました。
特にこれからの若手の技術者を指導するのにあたって、漫然と特許を読み進めるのではなく、目的を持って、確信が持てるネタを見つけられるようになるまでのプロセスを身につけ、自分なりの答えの出し方、発明法を見出していく経験を積ませることで、個人や組織の大きな成長につなげられると思います。
また、何より、討議での先生の情報収集のスピード感やアドバイスの広さ、深さは、一朝一夕には会得できないことを身に染みて感じつつ、事業創出を牽引する立場の目指すべき姿としてイメージしながら、今後も励みたいと思います。
本当にありがとうございました。
◆「課題解決思考(1)」のご感想
具体的事例を通して学べるという点と、資料を見て学んだことを、書き込み、整理しながら進行できることで、理解がしやすかった。
◆「課題解決思考(2)」のご感想
発明の創出方法に関して、具体的事例の学習をテキストへの書き込みを繰り返して行うことで、基本的な流れがしっかりと習得でき、事例が進むにつれて、新たな手法、着眼についても学ぶことができたため、わかりやすかった。
技術進化の流れを把握し、課題を効率よく先読みすると言う点で、特許公報の生かし方や、どのような文献を見つければ良いか所望の結果について考えるといった、手法、思考を生かしていきたい。
◆「開発テーマ企画・立案における特許情報分析の活用」のご感想
テキストへの書き込みながら理解を深められる点と、実例を通した演習があり、とても分かりやすかった。
これまでより一層、目的を明確にして知財分析に取り組み、新しい研究開発テーマの発掘や新規事業立ち上げにつなげていきたい
2025.06.23
大阪大学大学院 講義「知的財産権、知的財産権演習」(弊社シニアリサーチャー畑田 康司、オープンクローズ戦略の講義および演習を担当)
2025.06.16
大阪大学大学院 講義「知的財産権、知的財産権演習」(弊社パートナー 秋好 直樹、先行技術調査の講義および演習を担当)
2025.06.02
大阪大学大学院 講義「知的財産権、知的財産権演習」(弊社パートナー 秋好 直樹、先行技術調査の講義および演習を担当)
2025.04.07
2025.03.25
2025.03.10
2025.02.28
筑波大医薬・医療機器開発プログラムの受講生アルムナイ(Tri-Stars)勉強会「イノベーションのための 特許情報の活用 ~「ゼロイチ」に役立つ特許・知財~」(弊社代表 楠浦が講演)
2025.02.27
2025.02.26
2025.02.20
2025.02.14
2025.02.12
ビクトリー通信会員限定イベント 特許分析ツールLens勉強会(オンライン開催)
2025.01.28
2024.12.14
第13回知財若手の会『「知財」から企業の未来を見抜く ~企業の将来性を見極める分析・投資スキルの磨き方~』(知財若手の会主催、弊社代表 楠浦・弊社シニアリサーチャー 畑田が講演)
2024.11.13
京都大学「機械製作実習」講義 ものづくりセミナー(弊社代表 楠浦 崇央、『未来を「預言」して自ら実現しよう!~発明で未来を拓く「知財戦略」』の講師を担当)
日本MOT学会 第5回年次研究発表会
岩本隆 (慶應義塾大学大学院経営管理研究科)、楠浦崇央 (TechnoProducer株式会社)、橋本純一 (TechnoProducer株式会社)
2024.02
2022.03
2021.12
2012.02
「第3回京都ハピネス研究会-大学都市とイノベーション」 KBS 京都
2008.10
「ワールド・ビジネス・サテライト-特集 知の争奪戦」 テレビ東京
2008.06
「知財の利回り」東洋経済新報社(岸 宣仁 著)
ここでしか読めない発明塾のノウハウの一部や最新情報を、無料で週2〜3回配信しております。
・あの会社はどうして不況にも強いのか?
・今、注目すべき狙い目の技術情報
・アイデア・発明を、「スジの良い」企画に仕上げる方法
・急成長企業のビジネスモデルと知財戦略